Trail & Mountain Running Championships 2021 日本代表選手選考に関して

ここまでの経過

Trail & Mountain Running Championships 2021(以下、世界選手権2021)に関して、World Athletics(世界陸連)より、下記(概略)の発表がありました。

世界選手権2021は、2021年6月15日より前、もしくは9月15日以降に開催予定。開催地(ホストとなる大会)の選考が遅れている、開催地応募締め切りは2020年8月19日、最終的な開催地発表は11月8日を予定

またCOVID-19感染症の影響で、日本代表の選考競技会に予定していたレースの多くが開催中止となり、7月21日時点で下記の通りです。

1)クラシックマウンテンレース(12キロ)

 富士山麓トレイルラン(2020/10 山梨) 開催中止

 日光国立公園マウンテンラン (2020/11 栃木) 開催中止

2)バーチカルマウンテンレース(4~7キロ)

 尾瀬岩鞍バーティカルキロメーター (2020/10/10 群馬) 開催

3)ショートトレイル(40キロ)

 FAIRY TRAIL びわ湖高島トレイルランニングinくつき(2020/ 6滋賀) 開催中止

霧島えびの高原エクストリームトレイル・ショートトレイルの部(2020/8/23 宮崎)開催

 斑尾高原トレイルランニングレース(2020/10 長野) 開催中止

4)ロングトレイル(80キロ)

 比叡山国際トレイルラン(2020/5 滋賀) 開催中止

 FORESTRAIL SHINJO-HIRUZEN(2020/7 岡山) 開催中止

 日本山岳耐久レース (2020/10 東京) 開催中止

 IZU TRAIL Journey (2020/12 静岡) 開催検討中

今後について

 世界陸連の発表と、現時点での選考競技会の開催状況を鑑み、当協会では日本代表選考競技会の方針を以下のように決定しました。

選考競技会は当初の予定通りとする。ただしCOVID-19 感染症の影響で選手の参加が居住地などにより制限さ れ公平な代表選考が行えない場合、今後開催される予定の選考競技会が実施できない場合、悪天候やそれに伴 うレースコースの環境悪化により予定通りに選考競技会が開催出来ない場合、またすでに開催中止が決定している 選考競技会も含めて、2020 年 11 月 8 日の世界陸連による 「世界選手権 2021」の開催地発表および大会実施 概要の発表を受けて、2021 年 1 月以降に代替の選考競技会を行うものとする。

引き続き日本トレイルランニング協会の活動にご理解を賜れればと思います。

日本陸上競技連盟ホームページ:https://www.jaaf.or.jp


2021世界選手権開催地決定までのスケジュールについて

決定までの流れ

現在までに得られている情報によると、大会開催に向けての候補地選びは新型コロナウイルスによる遅れはあるものの、粛々と作業が進められているとの事。

複数の開催地(大会)が既に名乗りを挙げており、立候補の受付は8月に締め切られる予定です。9月には立候補された中から五つの候補地に絞られます。

IAU / ITRA / WMRAは、この五つの候補地を審査し、11月8日までに開催地の最終発表をおこなう予定となっています。

国内選考について

7月現在の国内の状況は、各選考競技会は軒並み中止が決定しています。このような状況を鑑み、トレランJAPAN代表選考委員会は日本陸連と共に、今後の対応について協議をおこない何かしらの発表をおこなう予定にしています。

選手の皆様におかれましては選考会の中止が相次ぎ、コロナ禍も不透明な状況が続き、固唾をのんで見守っていると思います。毎日の積み重ねを怠らず練習に励み日本トップの座を勝ち取って世界を目指してください!

2019WTC

日本スポーツ協会がスポーツ活動継続サポート事業を発表。明日7月8日から申請受付

JSPO(公益財団法人日本スポーツ協会)は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響により、活動自粛を余儀なくされたスポーツ関係団体および個人事業主(フリーランスも含む)を対象に、スポーツ活動継続サポート事業(スポーツ事業継続支援補助金)による支援を行うと発表しました。トレイルランニング大会やイベントの主催などの活動をされている方は、事業の継続の為に、一度ご確認ください。

【目的】

新型コロナウイルス感染拡大の影響により活動自粛を余儀なくされたスポーツ関係団体や個人事業主が実施する、感染対策をとりつつ活動の再開・継続を行うための積極的取組に対して支援することを通じ、スポーツの振興を図ることを目的とします。

【補助対象者】

(1)対価を得て「スポーツに関する物・サービスを提供する事業」を行っている団体で、公募要領に定める要件を全て満たすもの。

(2)対価を得て「スポーツに関する物・サービスを提供する事業」を行っている個人で、公募要領に定める要件を全て満たすもの。 

【補助対象事業】

補助対象となる事業は、2.の補助対象者が「事業継続・高度化計画」(申請時に作成・提出)に基づき実施する次の(1)又は(1)及び(2)に該当する取組であって、(3)のいずれにも該当しないものとします。
なお、共同事業に係る申請については、(4)も満たすことが必要となります。

(1)以下の①~③のいずれかに当てはまるもの
① スポーツ実施者、観客等の回復・開拓のための取組
② スポーツ大会又は教室の運営等の事業活動の継続・回復のための取組
③ 雇用契約の明文化等の経営・ガバナンスの近代化のための取組

(2)(1)の取組と併せて行う新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドラインに則した取組

https://www.japan-sports.or.jp/tabid1281.html